投資信託の利回りの平均は？計算方法など解説

LIFULL 不動産クラウドファンディング編集部です。

投資信託でチェックしておきたいポイントとして「利回り」は大きいものでしょう。購入した投資信託の元本に対して、ある期間にどのくらいの利益が出るのかを知る目安となります。

したがって、投資信託の利回りの平均に注意しながら運用することは、銘柄を選ぶときの重要なポイントです。

そこで本記事では、投資信託の平均利回りや計算方法、利回りを出すための賢い商品選びについて解説します。賢く投資したい方はぜひご覧ください。

投資信託で期待できる平均利回りとは？ 

利回りとは、投資した金額に対していくら収益が上げられたかを指す言葉です。投資期間で発生した「利息」はもちろんのこと、購入時の金額と売却時の金額の差で生まれる「売却損益」も含まれます。

そして、平均利回りとは、投資した元本に対して1年当たりの収益率を出したものです。投資信託の平均利回りは3〜11％程度が相場と言われています。

投資信託における利回りの計算方法

投資信託の利回りはどのように計算するのでしょうか。まず、次の計算式を見てください。

▼投資信託の利回りの計算式

利回り（%）＝収益の合計額（分配金＋売却損益）÷運用年数÷投資元本の金額×100

例えば、ある投資信託を元本100万円で購入して、1年後に5万円の分配金があり、102万円で売却した場合を考えてみます。

▼計算例

利回り（%）＝収益の合計額（分配金5万円＋売却益2万円）÷運用年数1年÷投資元本の金額100万円×100＝7％

なお、一般的に計算式の「収益」は、税金や手数料を差し引いた金額を当てはめます。投資に必要なコストを含めて計算することで、投資信託の利回りをより正確に確認できます。

投資信託における利回りと利率の違い

投資信託の収益を考えるとき、混同しやすい用語に「利率」があります。

まず、利回りとは、投資した元本に対して得られた収益率を％で計算したものです。利息や売却損益を含みます。また、一般的に利回りとは、1年間の収益である「年利回り」を指します。

一方で、利率という言葉は、銀行預金や債券で毎年受け取る利子の割合に対して使うものです。利回りとは意味が異なります。また、投資信託では利率という用語は使いません。

利率の計算式は、次の通りです。

▼利率の計算式

利率（％）＝利息÷額面金額×100

例えば、額面金額300万円の債券を購入して、1年後に5万円の利息を受け取った場合の利率の計算式は下記の通りです。

利息5万円÷額面金額300万円×100＝約1.67％

なお、投資信託では「分配金」が、利率に似た仕組みを採用しています。

投資信託における利回りと騰落率の違い

投資信託の情報を調べていると、「騰落率」という用語もよく見かけます。「利回り」と混同しやすいため、違いを知っておくことが大切です。

騰落率とは、投資信託の基準価額が、一定期間にどのくらい上がり下がりしたかを示す数字です。

▼騰落率の計算式

騰落率（％）＝（現時点の基準価額−過去のある時点の基準価額）÷過去のある時点の基準価額×100

例えば、基準価額1万円の投資信託を購入して、1年後に1万2,000円に値上がりした場合の騰落率の計算式は次の通りです。

（現時点の基準価額1万2,000円−過去のある時点の基準価額1万円）÷過去のある時点の基準価額1万円×100＝騰落率10％

もし値下がりした場合、騰落率はマイナスになります。

投資信託の理想的な利回りとは？ 

投資信託を運用するとき、利回りは銘柄選びの重要な目安となります。しかし、「利回りが高い」からといって、そのまま優良な銘柄ではない点が投資信託の難しいところです。

一般的に投資のリスクは「ハイリスク・ハイリターン」か「ローリスク・ローリターン」のどちらかと言われています。そのため、「利回りが高い」＝「ハイリターン」の投資信託の商品は、ハイリスクの場合が多く見られるためです。

そのため、投資信託を始める前に、どのくらいまでハイリターンを狙うのか、どのくらいまでハイリスクを許せるのか、といった自分なりの投資ルールを決めておきましょう。

人によって投資ルールでイメージしているリスクとリターンのバランスはさまざまです。投資信託選びの際は、ひとつ一つの銘柄情報から利回りや騰落率などを参考に、慎重に検討してください。

理想的な平均利回りになる投資信託の選び方

ここからは、自分に合った投資信託の選び方を解説します。理想的な平均利回りを意識した銘柄選びのポイントを学びましょう。

過去の運用成績

投資信託を選ぶ際には、過去にどのくらい運用成績があったのかを調べることが大切です。運用成績を調べる方法は、いくつかあります。代表的な目安は次の3つです。

1．基準価額

投資信託の銘柄1口あたりの価格を示す金額です。1日ごとに変化しているため、投資信託を購入または売却の際の値段を把握できる重要な数字です。

2．騰落率

基準価額が一定期間内にどの程度変動しているかを示す割合です。値上がりした場合はプラス、値下がりした場合はマイナスで示されます。

3．投資信託の評価会社による情報

投資信託の評価会社が銘柄ごとに発表するレーティング（評価）やランキング（順位）などを参考にできます。投資信託の評価会社は、データをもとにパフォーマンス（運用実績）を数値化して評価して投資信託の関連本やインターネット上で発表しています。

ここで紹介した目安を参考に、長期にわたって右肩上がりで推移している銘柄かどうかをチェックしましょう。

エリア

投資信託は投資のプロが多様な地域や業種の株式や債券を組み合わせて商品化しています。分散投資を念頭にしている投資商品ですが、地域を広く分散しているファンドであればより安心です。

投資信託の地域は主に、国内と海外に分かれます。銘柄によっては、国内外のさまざまな投資対象を組み込んだバランス型と呼ばれる商品をはじめ、アメリカのみ、EUのみ、南米のみなど、地域限定の銘柄もよく見られます。

地域による政治や経済情勢、為替レートなどを踏まえた上で、投資エリアを意識しながら選ぶのがコツです。

リスクに合わせた投資商品

投資信託選びでは、自分のリスクに合わせた銘柄を見つけることが大切です。若い世代で預金が少ない状態から投資を始めたい場合は、投資リスクの低いバランス型の投資信託を選ぶと良いでしょう。投資信託に慣れてきたら積極的にハイリターンを求めて、海外の高利回りの銘柄を攻めていくのも良いかもしれません。

ただし、年齢を重ねるごとに安定資産に乗り変えるアプローチが必要です。シニア世代は、リタイア後の生活を見越して、バランス型や国内重視の投資信託の割合を増やすなど、自分のリスクに対する投資ルールに沿った分散投資も選択肢として重要となります。

コスト｜販売手数料・信託報酬・信託財産留保額

せっかく基準価額が上がってまとまった利息や売却収益を手にしても、手数料や報酬といったコストが大きくかかってしまうと元も子もありません。

投資信託の取引では、購入時や保有時、売却時にどのくらいコストが発生するのかを知っておくことが大切です。

投資信託でかかる主なコストには、次のようなものがあります。

• 販売手数料

購入時に直接販売会社に支払うコストです。申し込みをした投資信託の基準価額に応じて販売会社が設定した割合で支払います。通常は基準価格の数％です。なお、銘柄や販売会社によって、販売手数料の設定がないこともあります。

• 信託報酬

運用管理費用とも呼ばれているコストで、投資信託を保有している期間、信託財産から間接的に支払われます。投資期間中、保有額に応じて毎日発生するコストで、目論見書などで年率を確認できます。

• 信託財産留保額

投資信託を売却する際に直接支払うコストです。解約時の売却手数料と考えるとわかりやすいでしょう。

投資信託で理想的な利回りで運用するために

投資信託選びでは、平均利回りを意識した購入がポイントです。理想的な利回りで運用するには、購入時に過去の運用実績を調べて、さまざまな銘柄と比較しながら購入する商品を絞り込む必要があります。また、投資信託にもリスクの低いものから高いものまで、商品によって投資リスクは異なります。

リスクが低い投資方法として、投資信託の他にも不動産クラウドファンディングがあります。1万円から手軽に投資ができる不動産クラウドファンディングは、投資信託と同じようにプロの運用会社に運用を任せられるので、購入すれば値上がりを待つだけで面倒な作業は必要ありません。多彩なリターンの銘柄がありますので、ぜひチェックしてみましょう。

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【監修者】FP1級技能士　永田智睦
信用金庫勤務後、独立系FP事務所を経営。金融業界で16年の実績がある。年間300件以上の個人事業や中小企業の相談に対応しつつ、個人のお金にもフォーカスをあて、経営者と企業が豊かな人生になるように全力でサポートしている。CFP資格、PBコーディネーターの資格も保持。